健康格差を読んで、自分の健康は社会が作っていることが分かった

健康格差という本を読んで、自分の健康は自分で気を付けるという考え方から、自分の健康は社会が作っているから社会を整えないといけないなと考え方が改まったので紹介します。

健康格差 本の概要

健康格差は自己責任ではなく生活環境がもたらすものだから社会全体で健康について取り組もう。そのためにはポピュレーションアプローチやソーシャルキャピタルの増加に着目して健康施策をするといいよという本。

ちえの感想

住んでいる市でも行われているベジファーストや高齢者サロンの話が出てきました。異なる点として5年後どうなったという数字の結果を示してくれていることでした。行う前の状態を数字で示してどう変化したのかが分かると説得力があるなと思いました。こういう裏付けをつくりながら施策をしてくれると分かりやすいのになー。(この本では大田区の野菜の摂取量や武豊町の要介護者認定率。)

健康リスクの高い人だけでなく全体に向けてのポピュレーションアプローチという考え方を持つには専門的な関係者よりも、生活者の中からアイディアもでにくいし実践もできない、浸透しないのかなと。だから市役所の健康関係の会議でも市民の人が入っているのかなと感じた。

健康格差の要因としての所得、雇用形態、地域、家族形態の4つは個人では変えにくいものだから社会が健康についてを考えないといけないということも感じた。

あと個人のモラルに訴えるのではなく普通に生活していても健康になる、不健康にならない環境を作っていくことが大切というのはなるほどなと思った。

以下気になったことメモ

本の中で自己責任したいのは生活に余裕がないなか健康に気を使っている人たちが、健康に気を使わずに病気になって税金を使っていくのが不公平だから自己責任にしてしまうのでは?

WHO(世界保健機関)が健康格差をもたらす要因として、所得、雇用形態、地域、家族形態の4つがあると言っている。

所得の減少で医者にかかれないことや、生活をするのに精一杯で食事について野菜や果物を購入することができず、カロリーを取るためにが炭水化物に偏っていること、所得を稼ぐために休めないこと

雇用形態について、正規雇用にはある健康診断が非正規雇用者は健康診断システムが整っていないこと、会社が、代わりのいる非正規だから十分に休ませずに働かせてしまうこと、

地域については、県によってがん患者数が異なること、高度医療が受けられる病院が遠方になってしまうこと、介護の受けれる地域に差があること

家族形態は未婚男性は結婚男性より死亡率が高いこと、それは食生活の乱れがあり、女性は未婚結婚でも自己管理能力が高いので食習慣が変わらないこと。一人暮らしの高齢者は困った状態が表面化しにくく、ひどく悪化した状態で病院にかかってしまうことがあること

など所得、雇用形態、地域、家族形態が健康にもたらす影響を自己責任と言ってよいのかとあげている。確かに、この4つは自分じゃどうしようもない。選びたいと思ってもできなかったものもある。

健康格差が広がることで、社会保障費が上がり、増税や社会保障の切り下げがあるかもしれないと警鐘を鳴らすのがこの本。

そのために今社会や個人ができることとして、「本人が与えられる医療や介護から自分たちがこう社会に関わりたいと意思を発信し自ら作っていく社会にしてくこと」が必要

今までの施策はハイリスクアプローチで健康リスクを抱えている人たち限定に行っていたけど、メタボなどの多くの人がいるものには難しくて、今はポピュレーションアプローチという一般の人を取り巻く環境をよくすることで社会全体の健康状態をよくするほうが効果的に表れるという。禁煙や社食でのヘルシーメニューの提供

ソーシャルキャピタルという、つながりや絆の度合いによって健康格差解消に有効とされているが、そのために高齢者のサロンを開いてつながりを作っていく。武豊町ではソーシャルキャピタルに着目して高齢者がいる地域を重点的に徒歩15分に行ける距離にサロンをつくり、人々の呼びかけでつくり、比較的元気な高齢者をボランティアスタッフとして協力を呼び掛けた。その際にはボランティアなどに参加している高齢者ほど要介護状態になりにくいことも紹介して、芋づる式に参加者が増えているという

個人のモラルに訴えるんではなく普通の生活をしていても健康になったり、不健康にならない環境を自然に作っていくという考え

アメリカ社会では富裕層だけが集まった地域ができているそこでは社会の様々な層との距離感が拡大してソーシャルキャピタルが低下してしまう。距離感があると利己的になってい摩擦や衝突が起きる。格差が定着すると上の層の人は格差があることが当たり前だと考えてしまう。

 

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